バーチャル経営の集客と販促 汎用性の高い「動画×ビジネスアニメーション」

前回の「SNS」の活用でも述べたように、BtoBのデジタルマーケティングでは「動画」の使い方が鍵になります。一方、現在はYoutubeをはじめとした動画プラットフォームが生活インフラのひとつになっています。また、動画プラットフォームを利用している年齢層からみても、BtoB領域で「勝ちの目」が見えている状態です。

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記事コンテンツは常に「後追い」

これまでBtoBの認知拡大施策は、テキストが中心だったのではないかと思います。要は「Googleの一般検索で上位を勝ち取ること」を目標にし、一般検索から流れてきたアクセスをベースに次の戦略を考える……という方法論です。確かにこの方法は効果的で、今でも十分に通用します。しかし、「上位コンテンツが時間の経過とともに強くなっていく」という問題もあるわけです。

Googleの一般検索はすでに多くのクエリで飽和気味であり、どのクエリで対策を始めても常に「後追い」になりがちです。後追いでも結果を出すことは可能ですが、それなりの労力が必要です。すなわち、「上位よりも高品質な記事」を大量に用意し、定期的に加筆・修正を行ってくという継続的な努力が求められるのです。また、一般検索の上位を獲得するまでには一定のリードタイムが発生するため、短期で成果が出にくいことも忘れてはいけません。

こうした負荷の高さが、デジタルマーケティング全体のバランスを崩してしまうこともあります。記事コンテンツのSEOだけに注力するあまり、他の施策がなおざりになってしまうわけです。したがって、よほど潤沢なリソースを持たない限りは、記事コンテンツ以外の認知拡大施策も併用する必要があります。

ビジネスパーソン層の利用が急拡大「動画プラットフォーム」

バーチャル経営では、一般検索向けの記事コンテンツ以外に「動画」の活用を推奨しています。動画はすでに人々の生活に入り込み、日常の中に溢れています。

BtoBマーケティングの基礎」でも解説したとおり、BtoBでは「複数の意思決定者で構成される組織「DMU(Decision Marking Unit:意思決定組織)」が相手方です。したがって、DMUの一員と思われる年齢層が普段接しているツール・情報などを読み解き、そこからリード獲得の糸口を見つけていく必要があります。

各種調査を見ると、動画プラットフォームはDMUの一員である世代に行き渡っており、十分に効果が見込めるツールであると考えています。

動画が持つビジュアライゼーションの威力

LP」の回でも解説したように、BtoB向けのコンテンツは「認知負荷」が高いものが多いです。認知負荷とは、簡単に言えば「何かを理解するために必要な労力や負荷の高さ」であり、認知負荷が低いほど「わかりやすい」と感じられることが多いでしょう。認知負荷を下げるための第一歩は「視覚化」「可視化」を徹底することです。つまり「ビジュアライゼーション」ですね。

動画は、ビジュアライゼーションツールとしてとても優れています。テキストベースの内容を「動きのある、視覚化されたストーリー」に変換できるため、高度な内容でもわかりやすさが強調されます。専門的な記事コンテンツは、内容が高度になればなるほど認知負荷が高くなります。内容が高度で確実ならば、SEO効果も発揮されやすいのですが、一方で人間の目には堅苦しく・ややこしく映ってしまうのです。そのため、上位表示を達成した(=ロボットには評価された)にも関わらず、リード獲得やコンバージョンに至らない(=人間には響いていない)という事態が発生するわけです。

そこで、記事コンテンツと動画を併用してみましょう。テキストが持つSEO効果と、動画が持つ認知負荷軽減効果でコンテンツの総合力を上げていくのです。

コストとノウハウの問題

ただし、動画活用にもいくつかの課題があります。そのひとつが「コスト」です。記事コンテンツと同様の数・質を保とうとすると、金銭的にも時間的にも大きなコストがかかってきます。動画は、まず素材(内容のベース)を作成した後に、編集作業を行います。一般的な企業では、動画作成・編集のノウハウは持っていないのが当たり前です。そこで外部の動画制作会社に発注するわけですが、こうした外注企業の単価はかなり高いです。あくまでも参考値ですが、数分のサービス紹介動画、アピール動画を制作する場合は1本あたり50~300万円程度が相場です。

また、動画をYoutubeなどにアップロードする場合は、多くの人の目に触れるように「最適化」を施す必要があります。一般検索にSEOがあるように、動画プラットフォームにもSEOがあるわけですね。動画に対するSEOは「VSEO(Video Search Engine Optimization)」と呼ばれ、一定のノウハウが無ければ対策が難しいのです。

2021年時点の現状を踏まえると、BtoB領域で動画ベースのデジタルマーケティングを実行できる企業は非常に稀です。「たまたまバズった」というレベルではなく、量と質に比例して、着実に効果があがるような施策を提案できる企業が少ないのです。したがって、単独でやるにせよ外注に頼るにせよ、なかなか最適解が見つからないというのが実情かもしれません。

「動画×ビジネスアニメーション」で「低コスト×高効率」な認知拡大を

バーチャル経営は「高効率・高付加価値」がひとつのキーワードですから、コストが大きすぎる施策はあまりおすすめしていません。そこで、「実写」にこだわらず「ビジネスアニメーション」による動画コンテンツを推奨しています。ビジネスアニメーションは海外の企業ではよく使われるツールです。低コストで一定の品質を持った動画を作成するためには、うってつけのツールと言えるでしょう。

ベンチャーネットでは、バーチャル経営の動画コンテンツ施策を実現するために「YoutubeFactory with VSEO」というサービスを提供しています。

YouTube factory with VSEOの特長

  • 1200文字のテキストシナリオ付きの3分動画を基本とした動画作成
  • エンタープライズビジネスに精通したライターがシナリオを執筆
  • 既存SEOとのシナジー創出
  • ビジネスアニメーションツール「Vyond」による親しみやすい高品質なコンテンツ
  • 一定の量をコンスタントに制作

動画コンテンツはSEOの一環としてだけではなく、ウェビナー、展示会、教育用資料などにも応用できる汎用性を持っています。したがって、制作体制とVSEOのノウハウを持っていれば、デジタルマーケティング全体に効果を波及させることができるのです。

まとめ

本稿では、BtoBにおける動画コンテンツの効能と課題などについて解説してきました。動画は記事コンテンツと異なる制作スキル・ノウハウが必要なため、内製化しにくいコンテンツです。弊社では、ビジネスアニメーション動画制作のリソース・ノウハウを提供しています。ぜひお気軽にお問合せください。次回は、「ウェビナー」について解説していきます。

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この記事を書いた人

持田 卓臣のアバター 持田 卓臣 株式会社ベンチャーネット代表取締役

株式会社ベンチャーネット 代表取締役
2005年に株式会社ベンチャーネットを設立後、SEOをはじめとするデジタルマーケティング領域のコンサルティングサービスを展開
広告・SNS・ウェブ・MA・SFAと一気通貫で支援を行っています
著書に『普通のサラリーマンでもすごいチームと始められる レバレッジ起業 「バーチャル社員」があなたを救う』(KADOKAWA、2020年)

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