Webメディアが増えたことにより、知りたい情報を参考にして活用することができるようになりました。しかし、検索してたどり着いた情報というのは、全て信頼してよい内容というわけではありません。大事なのは、信憑性の高い情報を参考にすることです。

信憑性の高い情報というのは信頼できる情報ソースから得るものですが、その情報ソースはどのように得るべきなのか、様々なパターンをご紹介していきます。

一次情報は信憑性が高いのか

一次情報というのはオリジナルの情報であり、情報発信しているサイトの運営者が自ら仕入れた情報です。二次情報という言葉もありますが、二次情報とは書籍にある情報やインターネット公開された情報などの、また聞きをして得た情報をいいます。

情報というのは、1番目に発信した人が間に介入した人が多ければ多いほど、個人の主観が入ってしまいます。そのため、介入する人がいればいるほど、信憑性はどんどん薄くなってしまいます。オリジナルな情報とならないので、情報というのはよりオリジナルな情報を探して発信すること信憑性高い情報となります。

一時情報に信憑性を得るためには、確実な事実が記載されていることが重要となります。しかし、よほどな確実な事実が記載されていない場合、信憑性が高いとはいえないでしょう。信憑性高い情報ソースを引用したい場合は、一時情報ではなくより信頼できる情報ソースより引用することの方が的確な判断といえます。

行政や研究機関提供の情報ソースの引用

行政提供の情報や研究期間提供の情報は、信憑性が最も高いといえます。政府が提供しているプラットフォームを使うことで、より効率がいいといえます。どのような情報があるのか、以下にご紹介いたします。

政府の統計情報

政府の統計情報は、「総合窓口e-Stat」で利用が可能です。探したい情報を、キーワード検索します。探したい情報が不明な場合は、「政府統計全体から探す」ページより利用すると便利です。

WHOなどの国際機関

日本以外の政府の情報を参考にしたい場合、WHOなどの国際機関公表の調査結果が参考になります。また、日本と他の国との情報を比較したい場合は、日本と他国の公的機関のデータ比較をするとよいでしょう。日本からヒットできる国際情報というのは、ほとんど日本語訳となっています。そのため、英語が得意ではなくてもスムーズに閲覧して参考とすることができます。

研究機関のデータ

各研究機関が公開している論文は、情報ソースとして使うことができます。「CiNii」を使って利用が可能であり、誰でも閲覧ができます。論文なので学術性がありますが、その内容の専門的要素を持っている人であれば難しいことはありません。

研究機関のデータには研究機関名や著者情報の記載があるので、信憑性高い情報とすることができます。研究機関発表のデータを引用すべき理由は、幅広い情報を得ることができることです。無料でも閲覧はできますが、数に限りがあるのが難点といえます。全て閲覧するためには有料会員プランに入る必要性がありますので、注意が必要となります。

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企業提供の情報ソースの探し方

企業が誤った情報を公開してしまうと企業の信頼に関わってしまうので、一定の信頼がある情報ソースを公開しているといえます。一言で企業提供の情報といっても、どのように検索すべきなのかわかりにくいと思います。

企業の情報ソースの見分け方は、企業ドメインのアドレスのページを探すことです。「co.jp」は企業ドメインと言われており、原則的に1企業でしか保有できないといわれています。

企業ドメインを使って情報ソースを検索する方法は、検索窓に「inurl:co.jp」と打ち込んでスペースを空けて検索したいキーワードを入れます。「inurl:」というのは、URLにコロンの後の文字列が含まれるページを検索してくださいという命令文となります。

例えば、マーケティングを検索したい場合は「inurl:co.jp マーケティング」と検索窓に居打ち込んで検索をします。その後、GoogleやYahoo!などで検索となり該当する企業のホームページが検索結果に出るので、企業発信のマーケティングの情報ソースを見つけることができます。

大学の調査結果の引用

有名大学では、調査結果や実験結果を公開しています。どの大学だから信憑性がある、この教授だから信憑性があると判断することは、良い判断ではありません。正確性を証明するためには、この大学ではこの調査結果があるか、こっちの大学ではこんな調査結果となっていると、複数の内容を載せると信憑性高い情報となります。

特定の企業が行ったアンケートの調査結果の引用

市場調査会社が様々なアンケートを行っていますが、これは事実の内容として扱うことが出来る情報といえます。ここで勘違いしてほしくないのは、事実であるが真実ではないということです。そのため、正解といえる情報とはなりません。調査対象の状態や情報、人数によって、調査結果というのは内容に左右されるからです。

そのため、あくまでも参考資料としかできないので、信憑性高い情報とはなりません。