あなたは自らの仕事の“生産性”について考えたことがありますか?「最近よく聞く言葉だけど、実はよく知らない・・・」という方も多いかもしれません。
前回の記事で少子高齢化時代を生き抜くためには“働き方革命”が必要であるとご説明しましたが、今回はその1つ目の柱である“生産性の向上”について掘り下げたいと思います。

“生産性の向上”、その2つの方法とデジタルテクノロジーの活用

“生産性の向上”について考えるためには、そもそも“生産性”とは何かを考える必要があります。ここで言う“生産性”は“仕事の生産性”のことですから、“仕事に費やした時間に対して、どれだけの成果を得られたか”という比率だと考えることができます。
このように考えると、“生産性の向上”には、

  • 仕事に費やす時間(=分母)を減らす ⇒ 効率化・無駄の削減
  • 仕事で得られる成果(=分子)を増やす ⇒ 新しい付加価値を生み出す

という2つの方法があることがわかります。

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両者に共通しているのは、デジタルテクノロジーの活用が鍵を握っているということです。具体例を挙げると、

  • ウェブ会議による移動時間や出張費の節減
  • クラウドによるデータ共有の徹底
  • 社内SNSによるコミュニケーションの活性化

など、様々なものがあります。

テレワークは子育て中の女性のためだけのものではない

実は、自宅や出先などオフィス以外の場所で仕事を行うテレワークも、インターネットやモバイル機器といったデジタルテクノロジーの活用例の1つです。従来だと子育て中の女性のための制度と考えられがちだったテレワークですが、最近では“生産性の向上”のための施策として、男女を問わずに実施する企業も増えてきています。

オフィスで仕事をしていると、他の人から声をかけられたり、離席している人の代わりに電話対応したりと、作業が中断されてしまいがちです。テレワークを活用すれば、こうした作業の中断を減らし、集中して作業をすることができます。また、自宅で仕事をすれば通勤時間の削減になりますし、出先や移動中でも仕事ができれば、時間の有効活用になります。デジタルテクノロジーの進歩によってオフィス以外の場でもできる仕事が増えた今、子育て中の女性以外もテレワークの恩恵にあずかることができるのです。

例えば、国土交通省が実施した『平成27年度テレワーク人口実態調査』では、「育児・介護事由や、部門・職種を限定してトライアル等でスタートした企業等においても、その後、対象事由の拡大や、対象を全職種や全社員に拡大しているケースもみられる。」とされています。この結果からも、子育て中の女性のために限らず、“生産性の向上”のための取り組みとしてテレワークに注目が集まっていると言えるでしょう。

マーケティングもデジタルの時代

そして、デジタルテクノロジーを活用して新しい付加価値を生み出す取り組みとして注目されているのが、デジタルメディアを通じてマーケティングを行うデジタルマーケティングです。
総務省が『IoT時代における新たなICTへの各国ユーザーの意識の分析等に関する調査研究』(2016)の中で行ったアンケート調査によると、「いち早く世の中のできごとや動きを知る」ために最も利用するメディアとしてインターネットを選んだ人は53.4%に上りました。同様に「世の中の動きについて信頼できる情報を得るメディア」としては29.0%、「趣味・娯楽に関する情報を得るメディア」としては66.0%の人がインターネットを選んでおり、インターネットによる情報収集が一般的になっていることがわかります。

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こうした状況を踏まえれば、インターネットを始めとしたデジタルメディアを通じてマーケティングを行うことは、企業にとってもはや避けては通れない道と言えるでしょう。デジタルマーケティングを用いれば、従来よりも詳細かつリアルタイムで顧客の行動などのデータを把握することができ、従来のマーケティングにはない新しい付加価値を生み出すことにも繋がります。デジタルマーケティングについてもっと詳しく知りたいという方は、こちらをご覧ください。

いかがでしたでしょうか。
“生産性の向上”と一言で言っても、そのための取り組みは多岐にわたります。それぞれの企業やそこで働く個人の状況によって最適な方法も異なるはずですから、まずは現状をしっかりと把握することから始める必要があるでしょう。
しかし、すべての企業や個人について共通して言えるのは、人間の力だけでできることには限界があるということです。これまでの人類の歴史を振り返っても、人間は常に新しい道具やツールを開発し、それを活用することで進歩してきました。現代においては、デジタルテクノロジーの活用によって“生産性の向上”を果たすことが、“働き方革命”という新たな一歩を踏み出すための鍵を握っているのです!